日本経済新聞社採用情報

2019.08.13 「2020年入社第3回定期採用試験（記者職、営業・企画職）」の応募受付を終了しました。多数のご応募をいただき、ありがとうございました。

2019.07.11 「2020年入社第3回定期採用試験（記者職、営業・企画職）」の応募受付を開始しました。

2019.06.05 「2020年入社第2回定期採用試験（デジタル職、情報インフラ職）」の応募受付を終了しました。多数のご応募をいただき、ありがとうございました。

2019.05.13 「2020年入社第2回定期採用試験（デジタル職、情報インフラ職）」の募集を開始しました。

2019.02.05 定期採用試験「障がい者の方へ」を更新しました。

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Journalist

【仕事内容】■ 世界で起こる日々の出来事を取材し、議論し、執筆。さらに紙面を編集・レイアウトし、社会に送り出すのが記者の仕事です。■ 政治、経済、社会、科学技術、文化、スポーツ、生活情報など、読者をとりまくすべての事柄について取材・執筆します。■ 「日経電子版」向けの記事も記者が担当します。

【できること】■ 躍動する世界の動きを間近で見ることができる ■ 自分が書いた記事によって、世の中に大きな変化を生み出すことができる ■ 世の中に新たな視点・気づきを届けることができる ■ 取材を続けていく中で、学び続けることができる ■ 自分の興味をとことん追求することができる ■ 名刺１枚でいろいろな人に話を聞くことができる

Sales

【仕事内容】■ 販売営業は販売戦略を考えたうえで、販促イベントの企画を立案。新聞を家庭に届ける販売店と信頼関係を作り、読者を増やしていきます ■ 広告営業は紙面・電子版の広告とイベントを組み合わせるなどして、クライアントが抱える様々な課題の解決策を提案していきます ■ アジアのニュースを伝える英文メディア「Nikkei Asian Review」の事業開発や販売・広告営業に加え、国際イベントの企画、営業をします ■ 総務・経理は企業活動に必要な「ヒト・モノ・カネ」をつかさどり、日経の屋台骨を支える存在です

【できること】■ 自分の考えた企画・アイデアで人を動かし、世の中にムーブメントを起こすことができる ■ 読者の新規開拓によって、価値ある情報を社会に伝えることができる ■ 日本を支えるあらゆる企業のビジネルチャンス拡大に貢献することができる ■ グローバル戦略の中で国内にとどまらず、アジアや世界を舞台に活躍できる ■ 電子版との連動によって、従来のやり方にとらわれない営業戦略を考案することができる

Digital

【仕事内容】■ 「日経電子版」などのインターネットサービスに関する事業開発を行います。サービスの企画・立案からアプリケーション開発やサイト編集・課金などのシステム構築、プロモーションまで、幅広い業務を担当します。 ■ 企業向けのビジネス情報検索サービス「日経テレコン」や総合経済データベースサービス「NEEDS」などのサービス、コンテンツ開発に取り組みます

【できること】■ 新聞の電子化が進む変革期に、国内トップの電子版事業に関わることができる ■ 自由闊達な雰囲気の中で議論を重ね、常に新しいアイデアを考案し、実現していくことができる ■ 新しく柔軟な発想が必要とされるので、即戦力として働ける ■ サービス考案、プログラミング、デザインなど、自分の強みをそのまま生かし、伸ばしていくことができる ■ グローバル化・デジタル化に全社的に力を入れているため、世界のグローバルメディアと競争しながらビジネスを展開することができる

Information Technologies

【仕事内容】■ 社内の情報インフラの整備・開発を行います。新聞を編集して印刷するまでの製作系システムの開発や社内ネットワークの管理・運用も担います。

【できること】■ 何があっても必ず発行しなければならない社会インフラとしての新聞。その安定発行を支えることで社会貢献できる ■ 大学時代に身につけたスキル、専門性を生かして活躍できる

※所属部局は取材時点のものです。

入社した年次や職種は違えど、日本経済新聞社というフィールドの中でそれぞれが何を経験し、何を考え、感じ、動いているのか。そのリアルを動画でお伝えします。

所属部局、入社年次は2015年時点のものです。

所属部局、入社年次は2014年時点のものです。

会社概要・所在地

日本経済新聞社の会社概要、所在地についてはこちらをご覧ください。

組織紹介

日本経済新聞社の組織についてはこちらをご覧ください。

グループ会社紹介

日経グループには2015年に傘下に入ったフィナンシャル・タイムズ・グループのほか、テレビ東京、BSジャパン、日経CNBC、日経ラジオ社などのテレビ・ラジオ局、金融情報サービス会社のQUICK、日本経済新聞出版社や日経BP社といった出版会社などがあり、グループの総力を結集し、さまざまなサービスを提供しています。

事業展開

【新聞】

皆さんが目にする機会の多い「日本経済新聞」以外にも、専門媒体「日経産業新聞」「日経MJ（流通新聞）」「日経ヴェリタス」を発行しています。

【電子版・外国語媒体】

2010年から展開している「日経電子版」は世界有数の有料読者を持つウェブメディアになりました。また、2013年11月には、アジアの情報を英語で発信する「Nikkei Asian Review」を創刊しました。

【データベースサービス】

日本最大級の会員制ビジネス情報検索サービス「日経テレコン」、総合経済データベース・サービス「NEEDS」などのデータベース・サービスを提供しています。

【出版】

日本経済新聞出版社（日本経済新聞社の100％出資会社）では経済・ビジネス書を中心に、小説、エッセー、ノンフィクションなどさまざまなジャンルの書籍を発行しています。また、日経BP社は「日経ビジネス」「日経パソコン」「日経トレンディ」「日経 WOMAN」など、多彩な雑誌も発行しています。

【放送】

日経グループの一員であるテレビ東京をキー局とし、関東、大阪、愛知、岡山・高松、北海道、福岡の6地区、全国世帯の7割弱をカバーしています。日経のグローバルな情報網を生かした「ワールドビジネスサテライト」などの経済ニュースに強みを持っています。BSジャパン、日経CNBCなどBS・CS放送も行っています。

【文化事業】

国際美術展、日本美術展、オペラ、コンサートなどを中心に幅広く文化活動を展開し、文化創造の担い手として社会貢献しています。シンポジウムや産業・科学関連の展示会、スポーツイベントなども開催しています。

【教育・研修事業】

ビジネスパーソン向けの人材育成コンテンツ「日経ビジネススクール」、経済知力（ビジネス知力）テスト「日経TEST」、グローバルリーダー育成支援サイト「日経Bizアカデミー」など、学びたいビジネスパーソン、学生さん向けにさまざまな事業を行っています。

学生応援・CSR

日経は「学生応援プロジェクト」を立ち上げ、学生の皆さんの知への欲求を満たすイベントや、社会人への備えに役立つさまざまなサポートを展開しています。
また、企業として社会への貢献を目指します。