調査・データベースを活用したい
データベース
日経テレコン:日本最大級の会員制ビジネス情報検索サービス
新聞や雑誌の記事からビジネス情報を検索する、国内外の企業について評価情報や財務情報を閲覧する、人事検索で商談相手のプロフィールをチェックする---さまざまなビジネスシーンで必要な情報を瞬時に入手することができます。
NEEDS:総合経済データベース・サービス
企業財務、証券市場、マクロ経済、マーケティングなど幅広い分野から必要なデータを最適な方法でご提供します。
日経バリューサーチ:企業・業界分析のプラットフォームサービス
企業や業界の分析に必要な豊富な定量・定性情報と、実態に即したきめ細かい業種分類に基づく様々な分析機能や便利なレポーティング機能を備えた、企業・業界情報サービスです。
日経POS情報:全国の小売店のPOS情報
全国のスーパー、コンビニから収集した加工食品、酒類、家庭用品の販売実績データを提供しています。主要チェーンからデータを集めていますので、新商品の収録も早く、販売動向を的確につかむことができます。
日経BPビズボード:社内の誰もが&どこでも使える法人向けデータベース
日経BPの雑誌、Webニュース、事典や辞書などの記事をインターネット経由で検索、閲覧できる、有償のサービスです。提供する記事およびデータは、定められた用途により、引用・転載してご利用いただけます。
NIKKEI The KNOWLEDGE:情報を組織のナレッジにつなげるビジネスツール
日本経済新聞はもちろん、日経BPなどの有料媒体を含む、ビジネス誌、業界専門紙、WEBメディアなど計150以上の幅広く上質な情報源から、ビジネスに役立つコンテンツを、AI(人工知能)で厳選して日々お届けするのが特徴で、チーム内で情報をナレッジとして簡単に共有・整理することができます。組織のコミュニケーションを活性化し、提案力・企画力の向上を支援する、新しいビジネスツールです。
日経リスク&コンプライアンス:取引先デューデリジェンスの専門ソリューション
国内取引先、海外取引先に潜むコンプライアンスリスクを特定・監視するための情報ソリューションです。暴力団排除条例やマネーロンダリング規制、海外贈賄規制など、グローバルな法規制に対応するために必要なリスク情報にワンストップでアクセスでき、取引先に対するデューデリジェンスの効率化・高度化を実現します。
SMACOM:伝統的データからオルタナデータまで網羅した投資支援ツール
伝統的なクオンツ分析から最新のオルタナティブデータ分析をベースとした日経金融工学研究所の「SMACOM」は、独創的な付加価値を付与したオリジナル情報を日次で配信することで正確で迅速な投資判断をサポートします。
調査・分析・コンサルティング
日経リサーチ:一貫した高品質のソリューションを提供
日経リサーチは日本経済新聞グループの総合調査会社として1970年設立以来、国内外を問わず市場調査、企業調査、世論調査、社会調査、公的統計調査など幅広く実施してきました。多彩な手法による効率的で信頼性の高いデータのご提供から、最新のデータアナリシス、コンサルティングメソッドに基づいた課題解決のためのプロジェクト運営まで、貴社の経営課題、マーケティング課題に幅広くお応えします。
日経BP 総合研究所:知見・人脈・情報発信力で課題を解決
先を見据えた戦略立案・実行プランを策定し、「経営改革支援」「人材戦略」「事業創出」「マーケティング・顧客開拓」「政府・地方自治体支援専」の5つの事業領域で、企業の経営課題・社会課題を解決します。
日経BP コンサルティング:ビジネスを成功に導く調査と分析力
日経BPのグループ企業である日経BPコンサルティングでは、ビジネスや技術の知見を持つコンサルタントが課題を掘り下げ助言します。経営支援・企業力診断、マーケティング支援・コミュニケーション支援など幅広いソリューションを提供しています。
格付投資情報センター(R&I):金融分野の様々な評価サービスの提供
信用リスク評価や運用評価に関するプロフェッショナル集団が、プロによる、プロのための総合評価会社として、日本の金融・資本市場の発展に貢献します。
日経金融工学研究所:高度なデータ分析から新たな情報の価値を提供
日経金融工学研究所は、信用リスク評価を中心とした研究・調査を基盤とし、高度なデータ分析能力を活かしたサービスを展開しています。商品開発や各種分析、コンサルティングを通じてお客様に新たな情報の価値を提供します。
日本経済研究センター:幅広いネットワークから導かれる経済予測や調査
日本経済研究センターでは、短期、中期、長期の経済予測を発表し、先行きの景気を展望しています。また、景気の動向を素早くとらえるために月次GDPや世界景気インデックスを独自に作成しています。さらに、主要な経済指標や統計にコメントを公表し、短期予測については民間調査機関集計結果の分析をしています。