国際交流会議「アジアの未来」

アジア太平洋地域を中心とした政界、経済界のリーダーらが域内の持続的な発展について話し合う会議です。1995年に初開催して以来、20回以上を数えました。アジア諸国の大統領、首相ら海外の要人らが集い、晩さん会では日本の歴代首相がスピーチを展開。アジア外交における重要イベントとして存在感が増しています。

日経アジアアワード

アジアや世界の変革を促して自由で豊かな経済社会の実現を後押しする「アジア発のイノベーション」をアジアの視点から表彰する事業です。新規性・革新性があり、地域の活性化や生活の向上など自由で豊かな社会づくりにつながる活動が対象。1996年から実施していた「日経アジア賞」に代わる事業として2021年に創設しました。

円城寺次郎記念賞

日本経済新聞社の元社長で、日本経済研究センターの初代理事長を務めた円城寺次郎氏の名を冠したこの賞は、気鋭の若手・中堅エコノミストの活動を顕彰する ことを目的にしています。2006年度に日本経済新聞の創刊130周年記念事業の一つとして設けました。受賞者には賞金100万円と賞状・記念品を贈ります。

日経・経済図書文化賞

経済および経営・会計分野の学問、知識の向上に貢献するとともに、その一般普及・応用に寄与することを目的として、1958年に設立しました。著者および 出版社を表彰します。賞（5点前後）／賞金100万円と副賞（記念品）を著者へ。特に優れたものがあれば特賞（賞金150万円と副賞）とします。受賞図書 を刊行した出版社へ賞牌を贈リます。

日本経済研究センター研究奨励金

日本経済研究センターは、経済学や社会学、政策研究を奨励しています。経済学・社会学分野や政策に関する理論的・実証的研究者に対し、総額約1000万円の奨励金を交付する「日本経済研究センター研究奨励金」を毎年募集しています。1968年から交付事業を行ってきた「日本経済研奨励財団」（2010年6月解散）からの寄付金を運用して2010年度から実施しており、同財団の発足（1967年）から45年以上にわたり、日本の経済学、社会学の発展に資するべく、数多くの研究者を支援してきた実績と伝統のある奨励事業です。

日経小説大賞

日本経済新聞社が2006年、創刊130周年を記念して創設しました。文芸界に新風を送り込む作品を表彰するもので、豊かな物語性、時代性、社会性、娯楽性を兼ね備えた優れた作品に大賞を贈ります。これまでの受賞者は次の通りです。

第１回　「テムズのあぶく」＝武谷牧子氏
第２回　「松林図屏風」＝萩耿介氏
第３回　「野いばら」＝梶村啓二氏
第４回　「神様と取り引き」＝長野慶太氏
第５回　「スコールの夜」＝芦崎笙氏
第６回　「女たちの審判」＝紺野仲右ヱ門氏
第７回　「公方様のお通り抜け」＝西山ガラシャ氏
第８回　「姥捨て山繁盛記」＝太田俊明氏
第９回　「義と愛と」＝赤神諒氏
第１０回　「狂歌」＝佐伯琴子氏
第１１回　「東京普請日和」＝湊ナオ氏
「新・紫式部日記」＝夏山かほる氏
第１２回　「利生の人　尊氏と正成」＝天津佳之氏
第１３回　「髙望の太刀」＝夜弦雅也氏
第１４回　「散り花」＝中村竜志氏
第１５回　「紅珊瑚の島に浜茄子が咲く」＝山本貴之氏

日経「星新一賞」

生涯で1000以上もの作品を生みだした星新一。 その中には、理系的な発想力によってつくられた物語が数多くあります。「理系文学」ともいえるそれらの作品は、文学としての価値のみならず、現実の科学をも強烈に刺激してきました。 今、日本に必要なのはこの想像力。理系をベースにしたアイデアとその先にある優れた物語に日経「星新一賞」をおくります。

ジャーナリズムシンポジウム

日本経済新聞社は、学生応援プロジェクトとして、米コロンビア大学ジャーナリズム大学院と共催のシンポジウム「これからのジャーナリズムを考えよう」を2018年から開催しています。これまでに東京大学、上智大学、早稲田大学、慶応大学と共催で実施し、メディアに関心を寄せる学生にジャーナリズムの重要性を伝えています。17年に創設された「コロンビア・日経スカラシップ（奨学金）制度」の一環で、アジア地域のジャーナリストを育成するための取り組みです。

日経エデュケーションチャレンジ

日経エデュケーションチャレンジは2001年にスタートした高校生に向けたキャリア教育イベントです。明日を担う次世代育成に貢献するため、企業と連携し、企業人が講師となり、社会課題の発見や解決などに取り組むプログラムを展開しています。

日経ソーシャルビジネスコンテスト

日本経済新聞社は、ソーシャルビジネスの健全な発展と一層の理解促進のため、当分野の優れた取り組みを表彰する「日経ソーシャルビジネスコンテスト」を創設しました。様々な社会的課題をビジネスの手法で解決する「ソーシャルビジネス」に光を当て、広く読者への理解促進を図り、ソーシャルビジネス全体の健全な発展を応援します。