仕事を知る

キャリア採用で入社した記者の声

  • Career model #01

    新井 惇太郎

    前職 テレビ局記者
    現職 編集 政策報道ユニット
  • Career model #02

    宮嶋 梓帆

    前職 全国紙記者
    現職 編集 ビジネス報道ユニット

Career
model #01

新井 惇太郎

編集 政策報道ユニット
2014年入社
政治経済学部卒
※所属部局は取材時点のものです

01現在の担当分野を教えてください。

2021年4月から経済産業省の記者クラブに所属してエネルギー政策を担当しています。脱炭素に向けた政策の動向について政府、有識者、企業などに取材して記事を書きます。早速、2030年度の温暖化ガス排出量の削減目標や、エネルギーミックスと呼ばれる電源構成の見直しなど重要テーマの取材が本格化しています。

02前職では何をしていましたか。

テレビ局で記者をしていました。地方で5年間勤務しました。警察・司法、県庁、企業と一通り取材を経験しました。自ら動画を撮影したり、映像の編集作業に立ち会ったりすることもよくありました。

03日本経済新聞社の記者職に挑戦したきっかけは。

人々の生活に密接に関わる経済の分野で記者の仕事がしたかったからです。前職でのやりがいや楽しさももちろんありましたが、日経ならどの担当になっても経済に軸足を置いて仕事ができると考えました。専門性の高い記者の人たちと一緒に仕事をすることで自分の取材の質も高められるのではないかと思いました。

04日経の記者として働いて気づいたことは何ですか。

現場の記者たちの主体性の高さです。大きなテーマは与えられていますが、その範囲のなかで何を取材し、何を書くべきかはキャップ以下現場で議論し提案します。デスクの判断で軌道修正が必要になることもありますが、ボトムアップのコンテンツづくりが紙面の独自性につながっていると感じます。

05記者職のキャリア採用に挑戦する人に一言。

経済は目に見えない場合も多く、特に複雑で難しい分野ですが、そのぶん、伝え方にはいろいろな切り口があるはずです。キャリア採用の記者には、従来の常識にとらわれず、新たな気づきをもたらすことが期待されていると思います。読者のニーズに応える読み応えのある記事を発信できるよう一緒にがんばりましょう。

Career
model #02

宮嶋 梓帆

編集 ビジネス報道ユニット
2018年入社
政策学部卒
※所属部局は取材時点のものです

01現在の担当分野を教えてください。

企業の動きを中心に取材するビジネス報道ユニットに所属しています。現在の担当はコンビニエンスストアとアパレル。暮らしや社会のトレンドを映す共通項があると思っています。最近の取材テーマは「健康的な消費」。注目しているデザイナーが掲げる服作りの基本概念です。まだ食べられるおにぎりや新品の服を大量廃棄する現実に企業はどう向き合い、変えていくか。こうした動きを追っています。

02前職では何をしていましたか。

大学卒業後、全国紙の記者として10年半勤務しました。聞こえの良い言葉をそのまま書くな、弱い立場にある人を置き去りにしない、足で稼ぎ電話にはすぐ出る――。記者としての根っこの部分を育ててもらいました。縁あって通算7年半、事件や事故の取材をしました。大阪社会部で取材したベトナム人留学生の組織的な万引き事件や財務省の公文書改ざん問題が印象に残っています。捜査機関だけでなく被害者や被告にも話を聞いて、出来事の背景に迫って書くことにこだわってきました。

03日本経済新聞社の記者職に挑戦したきっかけは。

記者になって10年が過ぎ、今後進む道がぼんやりと見えるようになっていました。これまでとは違う世界も見てみたいなと思ったことがきっかけです。日経は文字通り経済を軸に扱う媒体です。ほぼ取材したことのない分野だったので、だったらこれまでと全く違うだろう、と。ただ裏を返せば畑違い。とりあえず応募してみるか、という気持ちでした。

04日経の記者として働いて気づいたことは何ですか。

いわゆる「日経っぽくない」記事も、意外とどこかで掲載してもらえることです。経済がカバーする領域の広さと言い換えられるかもしれません。流通や消費トレンドに特化した専門紙「日経MJ」では、犬のようにリードをつける猫の散歩が広がりつつあることを紹介しました。デスクが面白がってくれたのですが、まさか本当に載るとは。あとは外国語が堪能な記者が多いです。隣の席の後輩が突然、中国語で電話取材を始めることもあります。

05記者職のキャリア採用に挑戦する人に一言。

日経に移って取材のいろはを教えてくれた上司は「ネットフリックスと動画で勝負できるようになりたい」と言っていました。そんなの無理だと思う人もいるかもしれませんが、その上司は結構本気です。コンテンツや記事の届け方など、新しい「日経らしさ」を作ろうとしている段階ではないでしょうか。そんな変化の波に思い切って飛び込んでほしいなと思います。