Step6 ステークホルダーに発信する
SDGsやESGの取り組みをステークホルダーに発信するための様々なフェスやコンソーシアムを主催しています。
フェス・コンソーシアム
日経IR・個人投資家フェア
優良な個人投資家との活発なコミュニケーションを図れるフェアです。17回目となる2022年は、オンライン展示場システムNIKKEI NEONとリアル会場・東京ビッグサイトで8月24～25日に開催予定。オンラインとリアルの同時開催によりコミュニケーションの相乗効果を高め、ESG投資に欠かせない非財務情報を含め、より充実した情報発信が可能となります。NIKKEI NEONの機能もバージョンアップし、より使いやすい機能を追加していきます。
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日経SDGsフォーラム
SDGsをテーマに日本経済新聞、日経BPや日経グループの各メディアとともにパートナー企業・政府・地方公共団体・教育研究機関・民間団体とのネットワークづくりを促進し、日本のSDGsの推進エンジンとしての役割を果たしてまいります。年間を通して社長のインタビュー記事やイベントへの登壇、日本語・英語双方によるWebでの情報発信、勉強会などを通してSDGsの取り組みを伝えたり、深めたりすることができるパッケージが「日経SDGsフォーラム」です。2021年11月現在で23社が参画。5年目を迎える2022年度も、多くの皆さまとともにSDGsの理念を具体化する取り組みを進めてまいります。
日経SDGsフェス
企業のSDGsへの取り組みを広く発信する日本最大級のSDGsイベントです。地域や経済団体等ともに東京・名古屋・大阪で年5回開催。毎回、多彩な有識者とともに企業のリーダーがSDGs経営の達成に向けた決意を語ります。「日経SDGsフォーラム」への参画企業は年に1回、フェスで講演する権利を有します。2021年度は協賛企業も含め100を超える企業と400人以上の登壇者がSDGsやESGについて議論し、国内外に情報を発信しました。
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日本版 Well-being Initiative
本イニシアチブでは「実感としての豊かさ」を表すウェルビーイングの認知を高め、資本主義が脱・利潤至上へ転機にある中で持続可能な成長の形を示すことを狙います。参画企業と国内外の有識者が連携し、企業価値向上につながるウェルビーイングのあり方についての研究を推進。日経グループのメディアを活用した情報発信、国内外の有識者を招いたシンポジウムの開催などを通じて広く社会への浸透を図ります。
中長期的には政府や関係機関との協調を進め、グローバルコミュニティーを巻き込む日本発の大きなうねりをつくります。2030 年以降のポストSDGsにおけるアジェンダにウェルビーイングを位置づけることを目指します。
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日経ソーシャルビジネスコンテスト
ビジネスの手法を用いて社会課題を解決しようとチャレンジする個人・法人を対象にしたビジネスアイデアコンテストです。国連サミットが2015年にSDGsを採択したことを受けて、2017年に立ち上げました。
一般からの応募を受け付け、1次審査を通過したファイナリストには主催者が選定したアドバイザリーボードに伴走してもらい、3カ月間のビジネスアイデアのブラッシュアップ期間を設けています。最終審査会を経て大賞1点、優秀賞2点、学生部門賞1点などを選出します。様々な分野から選出された審査委員が社会性、事業性、革新性の3つの視点から審査します。
ソーシャルビジネスの裾野の拡大、人材育成、大企業とのマッチングによるビジネス創出などを通して、2030年のSDGsの達成に寄与していきたいと考えています。
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NIKKEI脱炭素プロジェクト
NIKKEI 脱炭素委員会円卓会議を定期的に開催し、課題を整理していきます。委員会で議論した内容は日経グループのメディアや国際会議で発信していきます。カーボンゼロ社会に貢献するイメージを持つ企業を選出する「脱炭素企業イメージ調査（仮称）」、カーボンゼロにプロジェクトに資金を提供する「カーボンZERO賞（仮称）」、環境活動に興味・関心のある大学生や若手社会人との意見交換会なども検討していきます。2021年10月の第1回に続き、2022年3月に第2回のシンポジウムも計画しています。
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日経統合報告書アワード
地球規模でSDGsが拡大するなか、非財務情報であるESGの要素を財務情報に包摂し、企業価値を説明する「統合報告書」が大いに注目されています。投資家からマルチステークホルダーへと読者の裾野も広がりつつある状況をとらえ、日本経済新聞社は2021年から「日経統合報告書アワード」をスタートしました。23年間ご愛顧いただきました「日経アニュアルリポートアウォード」を改称し、再編します。新たに「ES（環境・社会）賞」「G（ガバナンス）賞」を「グランプリ」に準じる賞として新設。「新人・カムバック賞」「パブリック賞」なども新設します。2022年2月にかけて審査し、同年3月に結果を発表する予定です。
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日経ウーマンエンパワーメントコンソーシアム
現在、21社が加盟。加盟企業の皆さまと世界の企業の先進事例やノウハウを学び、交流しながら女性のエンパワーメントを推進していきます。効果的にメッセージを発信した企業広告を対象とした「日経ウーマンエンパワーメント広告賞」の表彰のほか、日経グループの各メディアによる企業ランキングの調査や分析も共有していきます。
SDGsの達成には、あらゆる「Equality=平等」が組織に不可欠ですが、残念ながら日本はジェンダー不平等な国と世界から評価されています。日本の企業経営者、特に男性が本心で「ジェンダー平等」を経営戦略だと理解して語ることはまれです。コンソーシアムは多様性を実現するうえで日本で最も出遅れている男女平等の問題から取り組みます。
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日経ESG経営フォーラム
日経ESG経営フォーラムは設立4年目を迎え、会員企業は250社となりました。これからも「情報発信」「情報収集」「調査・分析」を3つの柱に、日本経済新聞社、Financial Times、QUICKなどのグループ会社とも連携し、総力を挙げて会員企業のESG経営をサポートします。情報発信は経営トップのインタビューや企業活動紹介として、情報収集は会員限定の研究会や分科会、学び直し講座、視察旅行として、そして調査・分析は約2万人が回答するESGブランド調査として、サービス提供いたします。フォーラムの活動を企業価値向上のために、お役立てください。
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日経エデュケーションチャレンジ for SDGs
2001年にスタートした日経主催の高校生へ向けたキャリア教育授業イベントです。
今年で22回目を迎え、「SDGs教育」をテーマに、SDGs目標達成に向けた企業の取り組みを学ぶ授業を全国の高校生を中心に、次代のSDGsを担う若者たちへ届けます。企業の方が先生として自社の取り組みや自身のキャリアについて授業を行い、その模様を収録して、公式webサイトにてオンデマンド配信し、“いつでも、どこでも、誰でも”授業に参加できる仕組みとしています。また、有識者や、国際社会でSDGsに取り組む方々や、同年代のオピニオンリーダー達からの協力やメッセージを頂き、イベントを盛り上げ、話題性を高めております。
学生や学校関係者に授業動画視聴を促す施策として、日本経済新聞や日経電子版での告知動画やSNSなども活用。さらに、授業内容を冊子化し、参加できなかった人へ届けて、SDGs教育の一環として活用して頂きます。
参加者からは、授業から得た学びや気づき、自身の将来像や、SDGs目標達成への貢献意欲などのレポートを提出して頂き、優秀なレポートは日本経済新聞紙面にて発表しています。
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制作
マンガソリューション
日経BPはマンガを用いて、SDGs・ESGの取り組みを分かりやすくPR・訴求するご提案をいたします。ただ単にマンガをつくって納品するのではありません。マンガディレクターの指導のもと、社員参加型のワークショップを実施し、お客様と一緒につくるマンガです。現場の社員の方々に制作過程から入っていただくことで、会社のSDGs・ESGについての意識の醸成ができ、共感が生まれやすいというメリットがあります。マンガですから、もちろん、社外の方にも圧倒的に分かり易く伝わりやすいという特徴もあります。
※マンガソリューションは、SDGs/ESGの取り組みなど、様々なテーマに対応いたします。下記リンクは一例で「建設や製造の現場における安全対策」をご紹介しておりますが、ぜひ様々なテーマのご相談をお寄せください。（下記サイト「お問い合わせ」をクリックください）
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放送
日経スペシャル SDGsが変えるミライ
持続可能な社会・経済を作り上げるために、日本は何ができるのか。国連サミットで採択された持続可能な開発目標「SDGs」や投資の世界で注目される「ESG」（環境・社会・企業統治）の重要性が声高に叫ばれる中、日本が進むべき道を考えるテレ番組シリーズ。SDGsという人類共通の目標のもと、世界はいま加速度的に変貌を遂げている。世界の流れに乗り遅れないために、環境、ジェンダー、健康、働き方といった各テーマについて、小谷キャスターが独自の視点から切り込む。少子化、高齢化、老朽化、過疎化、人手不足など日本が直面する課題から、脱炭素を取り巻く環境、世界の動きなど、企業、投資家が今、何をすべきなのか、取組むべきテーマを提示する。それとともにそれらの社会課題に向けて奮闘する企業の取り組みを追います。企業のSDGｓ活動のヒントとなる最新の動きを紹介していきます。
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