日本経済新聞

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 企業の広告宣伝戦略を研究する小泉眞人教授が解説する「不況期における広告宣伝戦略」。第3回のテーマは「新聞・雑誌メディアの特性と役割」。インターネットの普及で、新聞・雑誌メディアの旗色は良くない。では、インターネットの広告の方が新聞・雑誌より本当に効果は高いのだろうか。周囲の人々の行動や思考に影響を与える「インフルエンス効果」は新聞・雑誌の方が高いと、小泉教授は指摘する。

日経バリュー|第3回  今も、「若者の最大の情報源は 新聞・雑誌である」

――今回は、メディア論的な視点からお話をうかがいたいと思います。インターネットの普及によって、特に若い世代を中心に活字離れ、マスメディア離れが加速していると言われています。この点について、どのようにご覧になっていますか?

小泉 学生たちの最大の情報源は、「今も変わらず、新聞・雑誌である」というのが私の持論です。いきなりこんなことを申し上げると、ビジネスパーソンの多くは「まさか!?」と思われるでしょう(笑)。確かに、若い世代のマスメディアへの接触回数が減少していることは事実です。けれども、社会に強い関心と問題意識を持つ若者に限って言うと、そうした世間の常識は当てはまらないようです。

小泉眞人氏

――何か論拠はあるのでしょうか?

小泉 卑近な例で恐縮ですが、例えば私のゼミに参加している学生を“観察”していると、それを実感できます。私の見るところ、8割の学生は残念ながらあまり新聞を読んでいません。が、残り2割は実によく新聞や専門誌に目を通し、どん欲に最新の情報や知識を吸収しようとしています。

 私は演習の中でゼミ生にテーマを与え、議論をさせることがあります。すると、新聞や雑誌をよく読んでいる学生は常に議論を引っ張る中心的役割を果たします。彼らはマスメディアを通して得た豊富な情報・知識を使いながら、“世論形成”を引っ張っていくのです。彼らの発言によって議論のレベルが一気に上がり、その場の空気が一変することがしばしばあります。

――新聞・雑誌を読む学生がオピニオンリーダーになっているわけですね。

小泉 小さな集団の中での話とはいえ、そこでは彼らは間違いなくオピニオンリーダーであり、いわゆるインフルエンサー(周囲の人々の行動や思考に影響を与える人)になっています。見方を変えれば、新聞・雑誌を読まない学生たちにも、彼らインフルエンサーを通して、その情報が確実に伝播していると言ってもいいでしょう。

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日経バリュー

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日本経済新聞
2009年7月27日 掲載
PDFファイル 880KB

日経ビジネス
2009年7月27日号 掲載
PDFファイル 791KB

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第1回
景気後退期の広告費の増減が
その後の売上高を左右

第2回
トップの意思と推進力が
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第3回
「インフルエンス効果」高く
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