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1998年末に噴出した五輪招致スキャンダルの余波は今年になっても続いている。SOCOGは今年2月、運営費を7%削減して約1500億円とする新予算案を発表した。その理由として、スポンサー離れによる収入の不足を挙げた。
昨年は企業や金持ち向けに高額に設定した五輪チケットが特別販売されたことも発覚。相次ぐスキャンダルで崇高なはずだった五輪のイメージは地に落ち、地元の五輪歓迎ムードは水を差されるばかりだ。
「施設はほぼ完成し、運営面の計画は順調。重要な準備は6月で完了する」と余裕をみせるホルウェイ事務総長も、「スキャンダルは欲求不満の要素だ」と、イメージダウンの連続にはいら立ちを隠さない。
五輪にからむ資金の動きは拡大する一方で、IOCとSOCOGが今回稼ぎだした総額は26億ドル。その8割以上がテレビ放映権料とスポンサー企業からの資金だった。しかし、長く五輪を支援してきたあるスポンサー関係者は「五輪がブランドとして消費者にアピールする時代ではなくなってきた」と打ち明ける。
(6/7)<図>シドニー五輪の主な競技会場
(6/7)<図>シドニー五輪マラソンコース
(6/7)グリーンゲーム前面に
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