NIKKEI NET
シドニー五輪2000
最新ニュース
競技別
解説者の目
五輪ビジネス
豪SMH紙から
連載・コラム
from シドニー支局
競技日程
選手紹介
競技会場
フォトギャラリー
国別メダル数
五輪ビジネス
(9/5)最新の携帯端末ずらり・サムスン、シドニー五輪でパビリオン開設
 シドニー五輪の公式スポンサーである韓国のサムスン電子はシドニー市内に同社の最新の携帯端末を集めたパビリオンを開設した。世界で初めて商品化に成功したとしている腕時計型携帯電話やテレビ付き携帯電話などを展示、シドニー市民の注目を集めている。同社は2つめのショールームを五輪公園内に開会式の行われる9月15日に開設する計画で、大会中に60万人の入場者を見込んでいる。

 サムスンがオープンしたのは「サムスン・デジタル@ロックス」。シドニー湾に面した観光スポットであるロックス地区に位置する。最新の携帯端末を紹介するとともに、過去の五輪のハイライトシーンの映像を流している。

 五輪公園に開設する予定のショールームは「オリンピック・ランデブー@サムスン」で、広さは4000平方メートルにもなる。同ショールームには選手がリラックスしながら同社製の携帯電話を使って家族や友人と話しをしたり、テレビモニターで五輪競技を見たりすることができるスペースも設ける。

 サムスンが五輪公式スポンサーとなったのは長野冬季大会から。シドニー五輪では2億ドルの予算を組み、世界的な宣伝活動を続けている。「一般的に2億ドルの宣伝予算で、企業のブランドイメージは1ポイント上昇すると言われるが、五輪を使った宣伝の効果は大きく、2億ドルで通常の6億ドル分の効果がある」(ジェイ・キム・スポーツマーケティングPR部長)という。(シドニー=大石信行)

[五輪ビジネス]その他の記事 --------------------
(10/3)首相、シドニー五輪金メダリストらを表彰
(9/28)IBMのホームページにアクセス殺到・五輪野球3位決定戦などで
(9/26)五輪ネット放送「取り締まり」・IOC、12サイトに中止を通告
(9/25)フリーマン人気で観客数新記録・11万2524人
(9/25)五輪組織委、豪ドル安で放映権収入膨らみ「特別益」
(9/25)グッズ売上額、目標達成へ
(9/23)日本陸上4×400メートルリレー、ミズノ製のシューズ着用へ
(9/18)五輪効果、しり上がり・日本から観戦者続々
(9/18)ソープの記念切手が登場・豪郵便局の金メダル切手第1号
(9/14)松下電器、IOCとの五輪スポンサー契約更新を発表
(9/14)松下、ソルトレーク冬季五輪・アテネ五輪も公式スポンサーに
(9/12)シドニー市内に「ジャパンハウス」がオープン・大阪招致の拠点
(9/7)バス輸送システムを改善・組織委が緊急対策
(9/11)五輪組織委や企業、大会中の勤務率アップ図る
(9/5)最新の携帯端末ずらり・サムスン、シドニー五輪でパビリオン開設
(9/5)五輪報道合戦でやらせ写真・シドニー紙が撮影者を処分
(9/4)五輪便乗広告の差し止め求め提訴・公式スポンサーの豪アンセット航空
(9/4)報奨金の値段、ゼロ〜2000万円・“懐”苦しい競技団体も
(9/4)シドニー五輪、ネット映像が活躍・デジタル映像も
(9/1)五輪チケット200万枚売れ残り・高額で敬遠
(9/1)豪のNSW州政府、五輪を機に外国投資促進
(8/30)タクシーも五輪便乗値上げ
(8/30)日本IBM、オリンピック選手にファンメール・日本語メールは英訳して送信
(8/30)収入不足なお1億豪ドル・シドニー五輪運営予算
(8/29)人気チケットを再販売、男子サッカー決勝など・五輪組織委員会
(8/28)五輪ボーナス求めホテル従業員スト・他業種でも要求
(8/27)2008年五輪、大阪市「一次審査通過に自信」・28日からIOC理事会
(8/22)五輪スポンサーの認知度、豪で上昇
(8/21)シドニー五輪公式コイン、9月に最終シリーズを予約開始
(8/20)豪スポーツ界、高まるビジネス熱
(8/18)五輪はビジネスの場、その効果は100億円・ミズノ上治取締役
(8/18)五輪を舞台にプリンターの最新技術アピール・富士ゼロックス服部執行役員
(8/18)五輪を機にスポーツゲームで世界市場開拓・コナミ北上専務
(8/18)入場券「在庫一掃」で新パッケージ
(8/16)JTB、1泊3日の五輪サッカー観戦ツアー
(8/16)「30」あしらい記念バッジ・五輪開幕30日前イベントで
(8/14)国際電話の無料サービス・三星電子
(8/11)豪郵便局、金メダル選手の切手を24時間内に発行
(8/10)オーストラリアの失業率、五輪開催で10年ぶりの低水準
(8/7)日本水連、水着は選手希望通りに
(8/5)五輪切符、販促を展開へ
Copyright 2000 Nihon Keizai Shimbun, Inc., all rights reserved.