日米シンポ

日米シンポ　「株式電子取引の新潮流」

　日本経済新聞社とＱＵＩＣＫは2日、シンポジウム「株式電子取引の新潮流」を東京・大手町の日経ホールで開催した。基調講演ではブレンドン・ベッカー元米証券取引委員会（ＳＥＣ）市場規制局長が「電子取引が米国市場の発展に貢献している」と指摘、関要・日本証券業協会副会長は「日本版ビッグバン（金融大改革）は証券取引の電子化の進展を前提としている」との認識を示した。パネル討論では、証券取引の電子化のメリットや課題について議論した。
　出席者は基調講演を行ったベッカー氏と関氏に、ロバート・グリーバー・パシフィック取引所（ＰＣＸ）理事長、ジーン・ロペス・ナスダック・ストック・マーケット・バイスプレジデント、ビル・ルピエン・オプティマーク・テクノロジー会長、寺田徳・厚生年金基金連合会常務理事、淵田康之・野村総合研究所資本市場研究室長を加えた７氏。司会は内田茂男・日本経済新聞論説委員。

基調講演

元米ＳＥＣ市場規制局長　ブレンドン・ベッカー氏

日本証券業協会副会長　関　要氏

シンポジウム「株式電子取引の新潮流」

パネル討論出席者

元米証券取引委員会（ＳＥＣ）市場規制局長　ブレンドン・ベッカー氏

ナスダック・ストック・マーケット・バイスプレジデント　ジーン・ロペス氏

パシフィック取引所（ＰＣＸ）理事長　ロバート・グリーバー氏

オプティマーク・テクノロジー会長　ビル・ルピエン氏

日本証券業協会副会長　関　要氏

厚生年金基金連合会常務理事　寺田　徳氏

野村総合研究所資本市場研究室長　淵田　康之氏

（司会）　日本経済新聞論説委員　内田　茂男