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坪田 知己

坪田 知己
日本経済新聞社 日経デジタルコア事務局代表幹事/日経メディアラボ 所長

1949年生まれ。1972年日本経済新聞社入社、大阪本社編集局経済部、同社会部、名古屋支社報道部、東京本社編集局産業部(情報産業担当)記者、日経BP社「日経コンピュータ」副編集長、日本経済新聞社東京本社編集局産業部次長、社長室マルチメディア担当次長、マルチメディア局企画開発部長、電子メディア局企画担当部長、同局次長などを歴任。2000年3月に日経デジタルコアを設立し、代表幹事に就任。2003年11月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授(非常勤)。2005年3月、「日経メディアラボ」が発足し、初代所長を兼務している。

主な著作に「マルチメディア組織革命」(東急エージェンシー、1994年)、「大逆転−インターネット時代の仕事革命」(共著・主婦と生活社、1996年)、「デジタルID革命」(共著・日本経済新聞社、2004年)ほかがある。

 
トマス・マローン

猪口 邦子氏
内閣府特命担当大臣(少子化・男女共同参画)

生年月日 :昭和27年5月3日
衆議院議員 比例(東京)当選1回

経歴:    
昭和50年   上智大学外国語学部卒業
昭和52年   エール大学政治学修士号取得
昭和56年   上智大学法学部助教授
昭和57年   エール大学政治学博士号(Ph.D.)取得
昭和58年〜59年   ハーバード大学国際問題研究所客員研究員
昭和61年   オーストラリア国立大学政治学部客員研究員
平成2年   上智大学法学部教授
平成14年〜16年   軍縮会議日本政府代表部特命全権大使
平成15年   軍縮会議(ジュネーブ)議長、国連第一回小型武器中間会合議長
平成16年   上智大学法学部教授
平成17年   衆議院議員
     
主な公職:    
平成6年〜8年   防衛問題懇談会委員
平成8年〜10年   行政改革会議委員
平成14年〜16年   軍縮会議日本政府代表部特命全権大使
平成15年〜現在   国連軍縮委員会(ニューヨーク国連本部)委員
平成11年〜現在   国際民主化・選挙支援研究所(ストックホルム)理事
平成16年〜現在   日本国際政治学会理事・評議委員
平成17年〜現在   衆議院議員

その他:
男女共同参画会議議員、地方制度調査会、大学審議会、保険審議会、交通政策審議会、国会議員の互助年金等に関する調査会委員、農林水産政策研究参与等の委員を歴任

衆議院における委員会所属:
衆議院・外務委員会、衆議院・国際テロリズムの防止及び我が国の協力支援活動並びにイラク人道復興支援活動等に関する特別委員会、衆議院・北朝鮮による拉致問題等に関する特別委員会

主な著書:
『ポスト覇権システムと日本の選択』(筑摩書房 昭和62年)
『戦争と平和』(東大出版会 平成元年、吉野作造賞)
『政治学のすすめ』(筑摩書房 平成8年)
『戦略的平和思考』(NTT出版 平成16年)

受賞歴:    
昭和47年   文部大臣賞受賞
平成元年   吉野作造賞受賞
平成15年   エイボン女性大賞
 
トマス・マローン

トマス・マローン氏
マサチューセッツ工科大学(MIT) スローン経営大学院 教授
Mr. Thomas Malone, Professor, MIT Sloan School of Management

MITスローン経営大学院教授(情報システム)。過去20年にわたり、一貫して未来の組織のあるべき構造を探求してきた。既に80年代から、その後に生まれた電子取引や電子市場の発展や、企業体の非コア機能のアウトソース化を、多数の著作のなかで予見し注目され、その言説はフォーチュン誌、ニューヨークタイムズ、ワイヤード誌などで頻繁に取り上げられてきた。最近では、電子的にリンクしたフリーの専門家達(Free Lancers)が、これまで大企業によって行われてきたタスクの多くを実行することになるという、”e-Lance Economy” を未来の組織の可能性として提唱している。著書“The Future of Work”は、情報技術を最大限に活用する新しい時代のビジネス秩序が組織、マネジメントスタイル、マネジメントスキルや日々の生活をどのように変えようとしているのかを取り上げ、組織構造や従業員の役割を今後大きく変化させるワークプレイス革命を予見している。MIT「21世紀型組織創出構想」機関の共同代表の一人としても、新しい時代の組織について先見性をもって活発な提案を行っている。スタンフォード大学・博士。応用数学、工学、心理学の学位をもつ。

 
平野 雅章

平野 雅章氏
経営情報学会会長/早稲田大学経営専門職大学院 教授 

生年月日: 1949年6月22日
出身: 神奈川県藤沢市

学歴:
1974年 東京工業大学(経営工学科)卒業
1975-76年 文部省学生交流制度により Cambridge 大学(科学史・科学哲学科)留学
1977年 東京工業大学大学院(経営工学専攻)工学修士
1982年 東京工業大学大学院(システム科学専攻)工学博士
1982-83年 東京工業大学大学院研究生
1993年 BSc (Economics), Honours, University of London

職歴:
1983年 早稲田大学システム科学研究所およびビジネススクール 助手
1985-87年 Swire Scholar, St. Antony's College, University of Oxford
1988年 早稲田大学システム科学研究所およびビジネススクール 専任講師
1990年 同 助教授
1996年 同 教授
1997-98年 Visiting Faculty, INSEAD(欧州経営大学院)
1998年 早稲田大学アジア太平洋研究センターおよびビジネススクール教授
2000年 Visiting Scholar, Euro-Asia Centre, INSEAD(欧州経営大学院)
2002年 早稲田大学大学院アジア太平洋研究科およびビジネススクール教授
2002年 Visiting Professor, H.E.C. (Ecole des Hautes Etudes Commerciales)
2003年〜早稲田大学経営専門職大学院ビジネススクール教授

研究分野:
経営情報学、経営戦略論、組織論、国際経営、アートマネジメント、社会事業マネジメント(個人と組織の合理性、情報技術の戦略的活用、情報技術の教育・学習への応用、アート・文化関連プロジェクト・社会的ミッションを持つ事業のマネジメントに興味を持つ)

所属学会:
Academy of Management, Strategic Management Society, International Association of Arts and Cultural Management, Association of Arts Administration Educators, Association for Information Systems, INFORMS, 経営情報学会, 組織学会, 情報処理学会

 
國領 二郎

國領 二郎氏
慶應義塾大学環境情報学部 教授

経歴
1982年 東京大学経済学部経営学科卒業。
1982年 日本電信電話公社入社。1986年までに計画局、新規事業開発室などに在籍
1986年 ハーバード・ビジネススクールに留学。経営全般を学ぶ。経営情報システムを重点的に研究。 
1988年 6月に経営学修士号を取得。
1988年 7月にハーバード・ビジネススクール研究員。
1989年 ハーバード・ビジネススクール博士課程入学。経営情報学(MIS)グループに所属。
1992年 ハーバード大学経営学博士。 日本電信電話株式会社企業通信システム本部勤務。
1993年 慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授。
2000年 同教授
2003年 慶應義塾大学環境情報学部教授
2005年 慶應義塾大学SFC研究所長
『オープン・ソリューション社会の構想』 (2004), 日本経済新聞社
『オープンアーキテクチャ戦略』 (1999), ダイヤモンド社
『オープン・ネットワーク経営』 (1995), 日本経済新聞社, 第11回テレコム社会科学賞受賞

 
國領 二郎

セイヤ・クルッキ氏
ヘルシンキ・スクール・オブ・エコノミクス ナレッジ・イノベーション・リサーチセンター(CKIR) 所長

クルッキ氏が所長を務めるCKIRは、知識とイノベーションに基づく企業と社会の成長と再生に関する研究を行なっている研究所である。一橋大学、INSEAD、およびMITの研究者と協力し、グローバル企業が世界各地で行なっている研究開発活動についての研究を行なっている。彼女は多国籍企業において、世界各国で創造された知識をどのように管理し、経営に生かしていくかについて研究している。

ノキアグループ上級副社長ミッコ・コソネン博士との共同執筆になる論文(2001)で、クルッキ氏は、国内で多角的に事業を営んでいたノキア社がその後世界市場を目指して高業績のテレコミュニケーション企業に変革してゆく道程を描いた。ノキアの変容は、組織に属する個々人と組織自体の暗黙知のダイナミズムが企業をいかに変革させたかのケースとして取り上げられている。 本論文のなかで、未来志向型の暗黙知によって、新しい市場、革新と成長を創りだす企業の能力を説明できるとしている。論文はまた、ノキアの進めるグローバリゼーションがその国際研究開発事業の組織化と管理に与える効果についても取り上げている。

グローバル企業が世界中に分散している彼らの技術能力を使い、顧客、市場行動に関する局所的知識をまとめあげる創造力や統合力についての論文を2002年に発表。また2004年には知識を基盤とする企業の経営と組織に関する論文を一橋大学の野中教授と出版。企業の知識基盤理論のさらなる発展の基礎として知識、知識創造、および学習理論を取り上げた。

1996年にヘルシンキ・スクール・オブ・エコノミクスにて多国籍企業における知識創造に関する博士論文を書き上げた。同論文は1995年に野中・竹内両教授によって確立された組織の知識創造の理論を、多国籍企業の観点からさらに発展させるものであり、知識創造を、個人、組織、および環境のダイナミックな相互作用としてとらえるものであった。組織の新たな知識は、特に問題解決要求と不連続性の厳しい状況の中で共有された経験から創りだされることを論じている。

1997-2000年にかけて、フランスINSEADイノベーション・リサーチ研究所ならびに一橋大学、米スタンフォード大学Scancor研究所(組織研究のためのスカンジナビア共同体)などの客員研究員を務めた。

 
秋草 直之

松田 岩夫氏
情報通信技術(IT)担当大臣

生年月日:昭和12年 5月19日
参議院議員 岐阜 当選2回 衆院3回

学歴
昭和31年 岐阜県立加納高等学校卒業
昭和35年 東京大学法学部卒業

経歴
昭和35年 通産省入省
昭和61年 衆議院議員初当選
平成 2年 衆議院議員当選(2期目)
平成 3年 文部政務次官
平成 5年 衆議院議員当選(3期目)
平成 9年 米国ジョージワシントン大学特別客員教授
平成10年 参議院議員初当選
平成10年 国会等の移転に関する特別委員会 委員長
平成12年 通産省総括政務次官
平成13年 経済産業副大臣
平成14年 国土審議会豪雪地帯対策分科会 特別委員平成16年参議院議員当選(2期目)
平成16年  裁判官弾劾裁判所 裁判員
平成16年 参議院国際問題に関する調査会 会長
平成17年 内閣府特命担当大臣(科学技術政策、食品安全)情報通信技術(IT)担当

役職
国土交通委員会 委員

 
秋草 直之

秋草 直之氏
世界情報基盤委員会フォーラム(GIIC)会長/富士通 代表取締役会長

1938年12月12日生まれ
1961年3月 早稲田大学 第一政治経済学部経済学科 卒業
1961年4月 富士通信機製造株式会社入社(1967年6月富士通株式会社に改称)
1986年12月 システム本部長代理
1988年6月 取締役 (兼)システム本部副本部長
1991年6月 常務取締役 (兼)システム本部長
1992年6月 専務取締役 (兼)システム部門担当
1994年6月 専務取締役 (兼)関西営業本部長
1995年6月 専務取締役 (兼)営業部門西地区担当
1996年6月 専務取締役(兼)ソフト・サービス部門担当
1998年6月 代表取締役社長
2003年6月 代表取締役会長、現在に至る
現在、社団法人 日本経済団体連合会 貿易投資委員会共同委員長、社団法人 電子情報技術産業協会筆頭副会長、情報通信ネットワーク産業協会副会長を兼任。

 
クリストファー・ブランド卿

クリストファー・ブランド卿
BTグループ 会長
Sir Christopher Bland, Chairman, BT Group

2001年5月1日付けで、BTグループ会長に就任。
1996年4月より2001年9月までBBCの理事長を務めたほか、2004年4月からはロイヤル・シェークスピア・カンパニー(RSC)やLeith’s School of Food & Wine会長、キャノンゲート・パブリッシング(Canongate Publishing)の大株主になるなど、幅広い分野で活躍する。現在は投資銀行ウォーバーグ・ピンカスの顧問も兼務。

メディアの分野では業界、規制当局側の双方で豊富な経験を有する。1972年から1979年には英国独立放送公社副会長、この間、同公社の苦情審査委員会会長も兼務している。1982年にはLWT ホールディングス社の社外取締役、1993年には会長に就任し、同社がグラナダ・グループに買収される翌年まで同職を務めた。また、1993年にはNHS(国民保健サービス)での功績を認められ、ナイトの爵位を与えられる。オックスフォード大学クイーンズ・カレッジで近代史を専攻。Honorary Fellow。1938年5月29日 日本生まれ。

 
関口 和一

関口 和一
日本経済新聞社 産業部編集委員兼論説委員

1982年 一橋大学法学部卒業、日本経済新聞社入社、編集局流通経済部配属
88〜89年 フルブライト研究員として米ハーバード大学国際問題研究所に留学
89年 英文日経(現Nikkei Weekly)キャップを経て、
90〜94年 ワシントン支局特派員
94年 電機業界担当キャップ
95年 日経産業新聞「サイバースペース革命」企画担当キャップ
96年 産業部編集委員
2000年 論説委員を兼ねる。
文化庁文化審議会著作権専門委員、内閣セキュリティ文化専門委員、法政大学客員教授、一橋大学、早稲田大学などの非常勤講師を兼務する。

著書に「パソコン革命の旗手たち」(日本経済新聞社刊)「著作権の基礎知識」(共著、宣伝会議刊)「FCビジネス成功の条件」「サイバースペース革命」「サイバービジネス最前線」(以上共著、日本経済新聞社刊)「モダンタイムス2001」(共著、日経BP社刊)など。論文に「日米における知的所有権問題」(ハーバード大学)がある。

 
アレックス・ヴュー

アレックス・ヴュー氏 
レッドヘリング誌 CEO兼発行人
Mr. Alex Vieux, Publisher and CEO, Red Herring, Inc.

事業革新、技術革新やベンチャー事業に焦点をおいた出版活動を行うRed Herring社の経営を担う一方、ハイテクジャーナリスト、起業家、大学教授、フランス政府顧問という多彩な顔をもっている。

80年代には仏・ルモンド紙米国特派員として技術分野を担当、その後、金融分野向けソフトウェア企業2社の設立や国際IT会議企画・運営会社でありベンチャー育成も行うDASAR社の設立に参加。タイム誌は、ヨーロッパのテクノロジー界で最も影響力のある25人「デジタル・ヨーロッパ25」のひとりとして同氏を選び、繰り返し紙面に取り上げてきた。有力ITベンダー企業数社の役員も務めている。パリ大学教授としてIT産業の授業を担当。パリ大学で法学士、フルブライト奨学生としてスタンフォード大学でMBA取得。

 
ブレイク・クリコリアン

ブレイク・クリコリアン氏
スリングメディア CEO/共同創業者
Mr. Blake Krikorian, CEO, Co-Founden, Sling Media, Inc.

ゼネラル・マジック社にて製品開発等に携わった後、1994年フィリプス・モバイル・コンピューティング・グループの設立に参画。グループ製品マネジャーとしてWindows CE 搭載携帯 PC  Velo 1とその周辺機器 の開発、マーケティングに従事。その後ITコンサルティングと技術集約型ベンチャー育成を行うメティス・アソシエイツ社副社長を経て、id8 グループ・ホールディングスを設立し、米国内外有力企業への製品戦略・開発投資のアドバイスを行った。同社CEOを経て現職。UCLA卒(機械工学)。

 
ロブ・グレイザー

ロブ・グレーザー氏
リアルネットワークス 会長兼CEO
Mr. Rob Glaser, Chairman and CEO, RealNetworks, Inc.

マイクロソフト社勤務を経て1995年リアルネットワークス社を設立。同社はグレーザー氏の指導のもと、RealAudio 、RealVideo, RealPlayer、RealSystemなどの製品を次々に世に出し、テレビやラジオによる放送の役割をインターネットに置き換えてきた。2000年以降はオンデマンド音楽サービス( Rhapsody)、オンラインゲームサービス(RealArcade)、オンライン映画サービス (Starz! Ticket on Real Movies)分野に事業範囲を拡大してきた。有料視聴者は1億5500万人に上る。コムキャスト、ノキア、エリクソン、ソニーなどと提携して、今後パソコンの世界から携帯端末や家庭娯楽の分野に進出しようとしている。

 
ジェフリー・プレンティス

ジェフリー・プレンティス氏
スカイプ・テクノロジーズS.A.
バイスプレジデント兼ストラテジックパートナー アジア・南米地区ビジネス開発担当

米国ミシガン大学卒業後、テクノロジー関連産業を対象とした投資会社ロバート・スティーブン社に入社。幅広いハイテク関連公共事業や企業への投資を担当。
その後、インテリジェンス関連のベンチャー企業に入社し、北米市場担当者として勤務。その後、スウェーデンのストックホルムに拠点を置くターゲット・インベストメントAB社に入社し、ニューメディアならび通信産業関連の投資ディレクターとして勤務。
スカイプ入社後は、経営計画開発と資金調達活動の責任者として活躍。バイスプレジデントとなった現在は、日本、中国、韓国、台湾、そしてブラジルにおける新規ビジネス開発ならびに新市場開発を統括。

 
八剱 洋一郎

八剱 洋一郎氏
株式会社ウィルコム 代表取締役社長

1955年 5月3日 生まれ

1978年   東京工業大学 理学部応用物理学科 卒業、日本アイ・ビー・エム株式会社 入社  
1991年   IBM本社(ニューヨーク) 国際ビジネス戦略コンサルタント (コーポレート マーケティング アンド サービス)  
1993年   日本アイ・ビー・エム株式会社 大型システムズ プロダクト マーケティング マネージャー  
1998年   同社 ネットワーク・サービス事業部長  
1999年   6月AT&Tグローバル・ネットワーク・サービス・ジャパンLLC取締役社長  
    12月 AT&Tグローバル・サービス株式会社代表取締役社長  
2001年   AT&Tアジア・パシフィックプレジデント  
    日本AT&T株式会社代表取締役社長  
    AT&Tグローバル・サービス株式会社代表取締役会長  
2003年   8月 日本テレコム株式会社 顧問  
    10月 同社専務執行役 法人事業本部長  
2004年   同社 取締役 執行役副社長 営業統括本部長  
2005年   1月 DDIポケット株式会社 代表取締役社長  
    2月 社名変更により 株式会社ウィルコム 代表取締役社長  
 
小野寺 正

小野寺 正氏 
KDDI株式会社 代表取締役社長兼会長

1948年2月3日生
宮城県出身

学歴
1970年  東北大学工学部電気工学科 卒業

略歴
1970年 日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社
1984年 第二電電企画株式会社入社
1985年 第二電電株式会社に社名変更
1989年 同社取締役
1995年 同社常務取締役
1997年 同社代表取締役副社長
2000年10月 KDD株式会社および日本移動通信株式会社と合併、株式会社ディーディーアイに社名変更
同社代表取締役副社長移動体事業統括本部副統括本部長
2001年4月 KDDI株式会社に社名変更
2001年 同社代表取締役社長
2005年 同社代表取締役社長兼会長

 
篠ア 彰彦

篠ア 彰彦氏 
九州大学 大学院 経済学研究院 教授

学歴
九州大学経済学部卒業、九州大学 博士(経済学)

職歴
1984年 日本開発銀行入行 
1988年 経済企画庁調査局委嘱調査員(1990年まで)
1993年 日本開発銀行ニューヨーク駐在員
1995年 日本開発銀行調査役(調査部、国際部歴任)
1999年 九州大学経済学部助教授
2000年 九州大学大学院経済学研究院助教授
2001年 ハーバード大学イェンチン研究所客員研究員(2003年まで)
2004年 九州大学大学院経済学研究院教授

審議会委員等
経済財政諮問会議「日本21世紀ビジョン」経済財政展望WG委員
経済産業省中小企業庁「中小企業政策審議会」委員
内閣府経済社会総合研究所客員研究員
内閣府「レガシーシステム業務・システム最適化計画検討会」委員
日本情報処理開発協会「情報化白書編集委員会」委員
関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター研究員、ほか

所属学会
American Economic Association, Industrial Organization Society, 日本国際経済学会、景気循環学会(同学会理事)、情報通信学会、日本経済学会、ほか

受賞歴
貿易奨励会優秀賞(財団法人貿易奨励会, 1998年) 
毎日新聞社・フジタ未来経営賞・経済賞(毎日新聞社・フジタ未来経営研究所, 1999年)
テレコム社会科学賞(財団法人電気通信普及財団, 2000年)

主著
(単著)『情報技術革新の経済効果』日本評論社, 2003年
(単著)『IT経済入門』日経文庫ベーシック, 日本経済新聞社, 2001年
(単著)『情報革命の構図』東洋経済新報社, 1999年
(共著)『社会基盤としてのインターネット』岩波講座インターネット6, 2001年
(共著)『日本経済のグローバル化』東洋経済新報社, 1998年

 
石積 尚幸

石積 尚幸氏 
日本ヒューレット・パッカード株式会社 取締役副社長

1959年11月16日 生
北海道 札幌市 出身
出身校 1982年 小樽商科大学 商学部管理科学科 卒業

職歴
1982年 日本ヒューレット・パッカード株式会社 入社
1995年 プロフェッショナル サービス本部 金融アカウント一部 部長
1997年 プロフェッショナル サービス本部 金融ソリューション事業部 事業部長
1998年 システムエンジニアリング本部 本部長
1999年 グローバル セールス サービス本部 アジア パシフィック本部長
2002年 執行役員就任 エンタープライズ事業統括 第二営業統括本部 統括本部長
2003年 同エンタープライズ ストレージ & サーバ統括本部 統括本部長
2004年 常務執行役員就任 テクノロジーソリューション事業統括
2005年 取締役副社長就任 HPサービス事業統括

 
ジョン・ケリー

ジョン・ケリー氏
カナダ先端技術協会 理事 共同会長
Mr. John Kelly, Board of Directors, Co-Chair, CATA Alliance

CATAは先進技術を武器に活発なビジネス展開を行なう企業の全国組織。イノベーションと戦略的パートナーシップにより、世界規模の企業成長を実現することを目指している。ケリー氏はカナダで最初のマルチメディア開発企業Why Interactive社や、ソフトウェア・情報流通事業会社Nabu Network CorporationなどIT系先進企業を次々に設立。現在システムコンサルティングやインテグレーションなどを行なうNexInnovations Inc.会長。1997年にはオタワ・ハイテク市民賞、オンタリオ州・マスター・アントレプレナー賞を、また99年にはオタワ市技術革新研究所起業家賞などを受賞。オタワ大学名誉博士。

 
倉重 英樹

倉重 英樹氏 
日本テレコム株式会社 取締役代表執行役社長

略歴

1942年   9月11日生 (山口県出身)  
1966年   早稲田大学 政治経済学部 卒業、日本アイ・ビー・エム株式会社入社  
1985年   同 取締役 就任  
1993年   1月同 取締役副社長 就任  
1993年   6月同 退任  
1993年   11月プライスウォーターハウスコンサルタント株式会社 代表取締役会長 就任  
2002年   IBMビジネスコンサルティングサービス株式会社 代表取締役会長 就任 兼IBM Business Consulting Services, Asia Pacific Managing Partner *IBM CorporationとPwCコンサルティング株式会社 の統合により社名変更  
2004年   2月 退任  
    日本テレコム株式会社 取締役 代表執行役社長就任  

現在、国際企業経営者協会 理事、ビジネスプロセス革新協議会(BPIA) 会長、日本管理会計学界 副理事長、社団法人 電気通信事業者協会 会長、財団法人 マルチメディア振興セ ンター(FMCC) 評議員、社団法人 日本経済団体連合会 理事・常任理事 情報通信委員会 理事、社団法人 日本テレワーク協会 理事、ソフトバンク株式会社 取締役などを
兼任。

著書
1996年 高収益企業への挑戦 監訳(ダイヤモンド社)
1996年 企業大改造への決断(ダイヤモンド社)
2003年 プロフェッショナリズムの覚醒(ダイヤモンド社)

 
山下徹

山下 徹氏
株式会社NTTデータ 代表取締役副社長執行役員

1947年10月9日生(57才)

出身地 神奈川県
学歴 1971年 東京工業大学 理工学部卒業

略歴

1971年   日本電信電話公社入社
1988年   エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社 開発本部 企画部長
1991年   同 人事部 人事担当部長
1994年   同 産業システム事業本部 第一産業システム事業部営業統括部長
1996年   同 産業システム事業本部 第一産業システム事業部長
1998年   株式会社NTTデータ に社名変更
1999年   同 取締役 産業システム事業本部 産業営業本部長
    第一産業システム事業部長 第二産業システム事業部長
2000年   2月 同 取締役 産業システム事業本部 産業営業本部長
    9月 同 取締役 ビジネス企画開発本部 ITビジネス本部長
2001年   同 取締役 ビジネス企画開発本部長
2002年   同 取締役 ビジネス開発事業本部長
2003年   同 常務取締役 ビジネス開発事業本部長
2004年   5月 同 常務取締役 経営企画部長 情報戦略部長兼務
    7月 同 常務取締役 経営企画部長
2005年   同 代表取締役副社長執行役員(現職)

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