日本ヒューレット・パッカードの石積尚幸副社長は、ＩＴの活用で「環境変化に対応できる企業を作ることが大切」と指摘。「各個人や組織にあうようオフィスの形態を組み直し、変化に対し迅速に対応できる環境にした」と社内での取り組みを述べた。
カナダ先端技術協会のジョン・ケリー理事兼共同会長は、カナダにおけるＩＴ導入の施策を紹介し、「ＩＴの持つ機能をいかに使い、どれだけ仕事の品質を高めるかが重要だ」と述べた。
日本テレコムの倉重英樹社長は、現在企業が置かれている事業環境について「未体験なことが起こり、非常に予測が難しい」と述べ、変化に対応できる人材育成の必要性を強調。ｅラーニングなどの研修体制を説明し、「社員が自ら学びたいときに学べる体制を作っている」と述べた。
ＮＴＴデータの山下徹副社長は企業が取り組むべき課題として、（１）仕事と生活の調和、（２）組織の倫理と個人の尊重の統合、（３）企業利益と社会利益の協調――の３つを挙げた。課題解決には「空間の制約などを克服し新しい情報価値を創造できるデジタル・ワークモデルの導入が有効」と位置づけた。〔ＮＱＮ〕
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