スマホ、PC、紙媒体―。情報を取り入れる手段の多様化に対応し、デジタル技術を駆使する「テクノロジーメディア」として正確で深い情報を届けていく。

複合メディア

進化し続けるウェブメディア世界有数の有料読者を持つ「日経電子版」

 日経は日本経済新聞、ビジネスニュースを満載した日経産業新聞、消費やサービス業などの情報を網羅する日経MJ、世界の金融業界の動向を週刊で伝える日経ヴェリタスといった複数の紙媒体を展開しています。これらに加えてインターネット上の新聞である「日経電子版」を2010年に立ち上げました。パソコン(PC)だけでなく、スマホやタブレット端末にも対応しています。2013年秋に創刊したアジアの今を世界に伝える英文媒体「Nikkei Asian Review」もPC、スマホ、タブレットで購読できます。
 複合メディアの中核的な存在の電子版はサービス開始以来、進歩を続けてきました。2014年には登録した連載・コラムの新着記事やおすすめ記事を配信する「Myニュース」機能を追加。2015年にはインターネット上に文章や写真などを保存・共有するサービス「Evernote」(エバーノート)との連携を可能としたほか、人事異動の情報をメールや専用サイトでお知らせする「人事ウォッチ」サービスを始めました。
 2017年1月には非上場の有力企業と全上場企業を合わせた4,200社・67業界のニュースや業績・財務データ、業界の最新動向を簡単にチェックできる「日経会社情報DIGITAL(デジタル)」をリリース。同年3月に法人向けサービス「日経電子版pro」、同年6月には「日経会社情報PREMIUM(プレミアム)」のサービスを開始するなど、次々と機能を拡充しています。さらに同年11月、必要とするニュースや情報に素早くアクセスできるようにメニュー画面や機能を刷新したほか、スマホ向けブラウザの表示速度を向上させるなどの大幅リニューアルを実施しました。紙面に先駆けて電子版でニュース記事を配信する「デジタルファースト」にも取り組み、読者のビジネスや暮らしにより役立つメディアへと進化しています。

日経グループの総力を結集「顧客本位」のサービスを提供

「複合メディア戦略」の柱の一つは日経グループのコンテンツやサービスを総動員した連携です。日本経済新聞出版社や日経BPといった出版会社、テレビ東京、BSジャパン、日経CNBC、日経ラジオ社などのテレビ・ラジオ局を含む日経グループ各社が協力し合って情報を伝えたり、イベントを企画したりします。さらに日経グループが持つ様々な媒体やサービスを組み合わせることで、新たなサービスや情報発信の形を生み出しています。

デジタル時代の新たな報道の形を切りひらく日経ビジュアルデータ

 日経電子版の「日経ビジュアルデータ」はひと目でわかるグラフィックスでニュースの真相や世の中のトレンドに迫るコンテンツです。動くグラフや写真、地図、立体的な画像や動画、ソーシャルメディアとの連動など、報道テーマに合う手法を使い、読者の理解を深めるビジュアルな表現を追求しています。
 「衆院選ライブ」(2017年)、「都議選ライブ」(2017年)、「米大統領選2016開票ライブ」(2016年)など、時々刻々と情勢が変化する取材現場の状況をタイムラインで伝えるコンテンツも好評です。ツイッターやフェイスブックなどを通じて、従来と違う読者にアプローチしています。

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