![]() 消費&マーケティング 日経産業消費研究所 消費グループ
|
|||
| HOME | 最新の記事 | 最新号目次 | バックナンバー |
|---|---|---|---|
▼日経消費経済フォーラム会報「消費&マーケティング」(月刊、年12回刊行)
連載記事
消費・私の見方
マーケティング、消費研究にたずさわる第一線の専門家が新しい消費のコンセプトを提言します。
■最近の記事例
「消費者から共感者の時代へ」
福島正伸・アントレプレナーセンター社長
「経済活性化の決め手はごみを出さない消費行動」
藤井勲・環境情報システム代表取締役
日経消費予測指数(CFI)
日経消費予測指数(Consumption Forecast Indicator)は今後半年間の個人消費の動向を予測する、日経産業消費研究所が独自に開発した指数。年4回、調査しており、景気の行方を見通す先行指標として海外からも注目されています。この指数をもとに消費動向の行方を分析して随時、掲載しています。
研究報告
当研究所の専任スタッフと非常勤研究員である大学の研究者が、調査・取材をもとに最新の消費動向を分析します。
■最近の特集
「新しいアーバンライフ」
「癒やし時代の温泉」
「平成OL事情」
消費意欲 米国の動き
米国の調査機関、コンファレンスボードとの提携により、米国の最新消費動向を豊富なデータとともに解説しています。調査業務に携わる方には必見のデータです。
| 「消費&マーケティング」にはこのほか、数多くの消費関連調査の中から、もっとも注目すべきものを毎月1つピックアップ、その内容をわかりやすく解説する「データ・フットライト」を収載。また当研究所の専任研究スタッフが日頃の取材でキャッチした最新の消費トレンドを素早く分析し提供する「Watch & Search」も要チェック。いまはそれほど注目されていなくても今後、大きな潮流になりそうな消費の動きなどを、いちはやくつかめます。 |
▼FAX.DATA SERVICE
FAX.DATA SERVICEは、スピーディーできめ細かい情報提供が売り物。日々変化するマーケットの環境をとらえるため、日経産業消費研究所は毎月2回、最新のテーマを選び、700人の消費者を対象に調査を実施し、その結果をファクスで提供しています。B4判3枚の豊富なデータと分析記事は、すぐにマーケティング戦略に活用できます。また、日本経済新聞、日経産業新聞、日経流通新聞の消費関連の重要記事もテーマ別にクリッピングして提供しています。
▼月例セミナー・基礎講座
■最近の月例セミナーラインアップ
「商品開発の現場から〜消費者ニーズを探る試み」
「2003年の展望;デフレ経済と企業・消費者」
「ネットコミュニティと新しいマーケティング」
「今、消費者ニーズをどう読むか」
「団塊ジュニア市場を攻めろ」
日経消費経済フォーラムは活字で情報を提供するだけではありません。消費・生活分野に精通している研究者、実務家を講師に招いた「月例セミナー」(8月を除く毎月)を実施しています。第一級の専門家から直接話を聞けるため、毎回、会場が満員になる盛況ぶりです。
また、「社内に消費動向を的確に分析できる専門家を育てたい」というニーズには「基礎講座」がお応えしています。「調査法とデータ分析入門」「多変量解析の基礎」といった一見難解なテーマを大学の研究者が分かりやすく解説するのが特徴です。(基礎講座は有料ですが会員特別料金で参加できます
▼調査・研究報告書
当研究所が実施している研究・調査の集大成してまとめているのが調査・研究報告書です。詳細な解説のほかに、調査結果のデータが網羅されているため、自社で独自に分析をする際にも威力を発揮します。年に6、7冊発行、会員には一口につき1冊提供します。 報告書一覧はこちら(消費の欄をご覧下さい)
▼日経消費経済フォーラムQ&A
Qフォーラムを運営している日経産業消費研究所の研究員はどんな人?
A 専任研究員は全員、日本経済新聞から出向している記者で、流通、マーケティング分野の豊富な取材経験があります。そのほか早稲田、慶応義塾大学などの学者が非常勤研究員として研究しています。機動力、分析力を兼ね備え、新しい変化を深く考察できる研究体制になっています。
Q 調査や研究のテーマはどのように決めているのですか。
A FAX DATA SERVICEや月例セミナーのラインアップにもあるように、実務に役立つ情報をタイムリーに提供するため、経済動向に直結するホットなテーマを取り上げています。一方、CFIのように継続して取り組んでいる分野もあります。
Q 日経グループでの日経産業消費研究所の役割は?
A ミクロ経済分野の研究を専門とする日本経済新聞社のシンクタンクです。日経の国内外の取材網やグループ内の調査機関などとも密接な連携をとっています。研究員は日経の各媒体にも随時、記事、レポートを発表しています。