日経、東京2020 オフィシャル新聞パートナーに決定

　日本経済新聞社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏)は、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会とスポンサーシップ契約を結びました。「東京2020 オフィシャル新聞パートナー」として、東京2020 大会の安定的な運営と日本代表選手団の活躍を全面的に支援していきます。
　日経はシンポジウムやイベントなどを通じて、東京2020 大会の成功に貢献していきます。また、日々の紙面や電子版を通じて、日本代表選手団の活躍を幅広く伝えるとともに、2020 年に向けて成長する日本経済の姿、社会の変化を克明に報じていきます。

東京2020 オリンピック・パラリンピック競技大会をオフィシャルパートナーとして応援できることは大きな喜びです。この大会が日本の先端技術や伝統文化などを世界に伝え、日本経済の活力を一段と高める場になることを期待しています。日経は英経済紙のフィナンシャル・タイムズ・グループを仲間に迎え入れ、これまで以上に良質なコンテンツを発信していきます。スポーツはもちろん、日本経済や社会の躍動する姿を伝えてまいります。

日本経済新聞社 代表取締役社長 岡田 直敏

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【日本経済新聞社について】

日本経済新聞は前身である中外物価新報の創刊以来、中正公平の旗を掲げ、経済を軸に据えた言論報道を貫きながら、2016年に創刊140周年を迎えました。日本経済新聞、日経産業新聞、日経ＭＪ、日経ヴェリタスの新聞4紙を中核に、日経電子版や英字メディアNikkei Asian Review、フィナンシャル・タイムズなども加え、デジタル事業の強化やグローバル報道の充実にも努めています。日経はグループ各社の人材やコンテンツを生かし、デジタル技術を使って多様な読者ニーズに応え、世界的に例のない強力な経済・ビジネス情報を届ける複合メディアを目指しています。