| 1876 | 中外物価新報創刊 |
|---|---|
| 1885 | 日刊（日・祝の翌日休刊）となる |
| 1889 | 中外商業新報に改題 |
| 1909 | 商号を中外商業新報社に変更 |
| 1911 | 株式会社に改組、資本金10万円 |
| 1924 | 夕刊発行 |
| 1942 | 日刊工業、経済時事両紙と合併し、日本産業経済と改題 |
| 1946 | 社名を日本経済新聞社に、題号を日本経済新聞に改める |
| 1956 | 「私の履歴書」連載開始 |
| 1961 | 東京・大阪両本社制を実施 |
| 1963 | THE JAPAN ECONOMIC JOURNAL（英文日経）創刊 |
| 1964 | 大手町に東京新社屋落成 |
| 1969 | 日経マグロウヒル社（現日経BP）設立 日経ビジネス発刊 テレビ東京の前身東京12チャンネルの経営引き受け |
| 1971 | 日経流通新聞創刊 市況情報センター（現QUICK）設立 |
| 1972 | 全自動新聞編集製作システムANNECS誕生 |
| 1973 | 日経産業新聞創刊 |
| 1975 | 日経ダウ平均（現日経平均）株価、発表開始 |
| 1983 | 地方分散印刷開始 |
| 1984 | 日経テレコン提供開始 |
| 1987 | 欧米で印刷開始 日経金融新聞創刊 |
| 1988 | 日経マグロウヒル社を日経BPに社名変更 |
| 1991 | 英文日経をTHE NIKKEI WEEKLYに改題 |
| 1992 | 編集支援システムPLES稼働 |
| 1996 | NIKKEI NET開設 |
| 1998 | 日本格付投資情報センター（現格付投資情報センター）設立 BSジャパン設立 |
| 1999 | 「日経ネット・インタラクティブ」（英文電子新聞）創刊 |
| 2000 | 新聞編集制作システム「ANNECS」から編集組版システム「EDISON21」に移行 |
| 2001 | 44・48ページ一連印刷開始 日経流通新聞を日経MJにリニューアル |
| 2003 | 「生命保険会社の予定利率引き下げ問題に関する一連の報道」で日本新聞協会賞受賞 |
| 2004 | テレビ東京、東証1部上場 「UFJ、三菱東京と統合へ」の特報で2年連続日本新聞協会賞受賞 |
| 2005 | 首都圏で「THE NIKKEI MAGAZINE」創刊 |
| 2006 | 川崎新工場が稼動 「昭和天皇発言『富田メモ』」の特報で日本新聞協会賞受賞 日本経済新聞創刊130周年（12月2日） |
| 2007 | 「日本経済新聞デジタルメディア」「日本経済新聞出版社」が発足（1月1日） |
| 2008 | 週刊投資情報紙「日経ヴェリタス」創刊 日経BPと日経ホーム出版社が合併 |
| 2009 | クロスメディア営業局発足 英文ニュースサイト「NIKKEI.com」スタート 東京本社、新社屋に移転 |
| 2010 | インデックス事業室を新設 日本経済新聞 電子版（Web刊）を創刊 |
