日本百貨店協会が22日に発表した2009年の全国百貨店売上高（既存店ベース）は前年比10.1％減の６兆5842億円だった。一方、日本チェーンストア協会が発表した09年の全国スーパー売上高は4.3％減（同）の12兆8349億円。減少率は百貨店が過去最大、スーパーが４番目の下げ幅で、消費不振とデフレの影響が鮮明になった。

　前年比マイナスはともに13年連続。百貨店は24年ぶりに７兆円を割り込み、スーパーは21年ぶりに13兆円割れとなった。

　百貨店は景気低迷の影響で高額品が不振で、主力の衣料品では紳士服が14.8％減、婦人服が13％減だった。スーパーは主力の食品が2.6％減と３年ぶりにマイナスに転じた。低価格専門店にシェアを奪われている衣料品は10.8％減と過去最大の減少率だった。

　一方、09年12月の全国百貨店売上高は前年同月比５％減の7420億円。セールの前倒し効果などもあり減少率が縮小してきた。百貨店協会によると、１月に入っても都内の百貨店は５％程度のマイナスで「夏ごろからプラス基調になれば」と期待している。

[1月23日/日本経済新聞　朝刊]