名古屋競馬場は昨秋に開通した名古屋市営「あおなみ線」を利用すると、名古屋駅からわずか12分。駅からは徒歩で７分ほどかかるが、初めて訪れて立地の良さに驚いた。開通前は名古屋駅からバスかタクシー利用だったが、今では中央を含めて、国内で最も便利な競馬場の１つだろう。国内屈指の大都市の新幹線駅から徒歩時間込みで20―25分。しかも、日本で最も景気の良い名古屋圏。ＪＢＣが大井を離れたのは３年ぶりだが、地方経済の疲弊の影響を強く受けた盛岡と比べれば、今回のＪＢＣは外部環境には恵まれていた。

　結果は1日の売り上げが18億7194万5700円。過去５回で最低だったのは致し方ないとして、第２回の盛岡を３億円以上下回った。Ｇ１２競走の売り上げも、スプリント５億9282万7100円、クラシック８億1358万6700円。ともに、盛岡ＪＢＣをわずかに下回った。主催者側の目標は1日20億円。この数字で3000万円前後の黒字を見込んでいた。約１億2800万円届かなかったが、地方競馬は粗利約23％だから、やった揚げ句に大赤字という最悪の事態だけは回避した。

　平素の主催者としてのポテンシャルを比較すれば、３年前の岩手と現在の名古屋では大差がある。いずれも今日、廃止が取りざたされているのは同じだが、他種公営競技が周囲に点在する名古屋の方が、普段の集客力も売り上げも劣る。第２回では、盛岡本場と自前の場外で全体（21億8448万6800円）の32.8％を売っていた。今回は立地の良さに恵まれ、入場者は２万680人と盛岡の１万4287人を上回ったが、自前の場外施設が手薄なため、本場と域内場外の売り上げは全体の20.1％。８割を広域場外と電話投票に依存していたわけだ。特に、各種電話投票は19.1％で第２回の9.9％の倍近い。競輪には小規模場持ち回りのＧ２「ふるさとダービー」があるが、ＪＢＣも大井を離れると、ふるさとダービーと状況は似通ってくる。

　今回は大井と兵庫・園田の両有力主催者が同時開催だった。“代償”ではないが、園田は大阪のウインズ難波で初の場外発売を実施し、ＪＢＣを併売。入場者は１万5000人を超えたが、名古屋分の売り上げは約7569万5500円。大井は夜間開催の最終日をぶつけ、ローカル重賞（ＴＣＫディスタフ）も組んだ。名古屋併売分は３億4797万6900円。当初のコンセプトから言えば、ＪＢＣは「地方競馬のショーケース」で、当日は他場が開催を控え、場外発売に専念するのが筋だった。だが、ＪＲＡが福島開催を打った一昨年（ばんえいは開催）を除くと、必ず当日は他の平地開催があった。今回、大井の当日売り上げは11億8291万1600円、園田は２億9367万8400円。２場を合計すると、名古屋の1日売り上げと４億円も違わない。開催しないと、難波のようなパターンが使えなくなり、南関東関係の事業所の入りが落ちるなどの負の影響もあり得るが、「各主催者が共通の目標に向かって協調する」というＪＢＣの理念は空文化した。

　今回のＪＢＣを巡る問題点を挙げれば、(1)安易なスポンサーシップの導入(2)売り漏らしの多さ(3)クラシックの発走遅延とテレビ中継打ち切り――の３つか。(1)について言えば、ＪＢＣ２競走の賞金３億600万円のうち、１億1900万円（39％）はＪＲＡの補助金で、ほかにもＪＲＡは場内の案内所新設やトイレの改修に資金を出している。「フサイチネット」の協賛金1000万円でレース名を売るのが、世間の常識に照らして通る話だろうか？　この程度の判断すらできないほど、地方競馬はＪＲＡへの依存を深め、しかもそれを「当然のこと」と考えているのだからあきれてしまう。失礼ながら今回のケースは、主に小規模主催者が低額で導入している個人協賛の延長線上の話としか思えない。賞金本体を助成するような企業協賛は、農水省の指導もあって、ＪＲＡでさえ未開拓の領域である。ＪＲＡの賞金助成を返上しても足りるようなビジネスを成立させれば、レース名を売っても良い。だが、今回のような安易なやり方は、レースのステータス向上どころか、主催者の窮状をさらすに等しい。

　売り漏れの多さは、競馬場が２万人の入場者を受け入れる態勢を欠いていたことの反映である。売り上げの32.5％を占めた３連単のマークカードは使い勝手が悪く、窓口の処理能力を損ね、売り漏れの多発を招いた。ＪＲＡがフォーメーションカードを導入して１年以上たつが、地方のカード改善は手つかず。売り上げ以前に場内の混雑もひどく、人が動く導線は詰まり通しだった。スタンドも老朽化が進んでおり、天災や事故がなかったのは幸運に過ぎない。「クラシック」でナイキアディライトがゲート入りを渋り、発走が約10分遅れたのもお粗末の一語。名古屋はフルゲート12頭だが、出走手当を圧縮するため、グレード競走などを除いて最大10頭立てとし、整馬係員も削減している。出走調教師には「心配な場合はゲートに臨場を」と呼びかけている。各馬の癖に関する情報の共有や係員の対応の仕方など、問題点を挙げればキリはないが、要は安普請な競馬をしているということだ。スポンサーシップ、施設の受け入れ態勢、レースの運営…。一見すると別々な話も、根は同じである。

　結局、ＪＢＣにあっては、「持ち回り開催」が「安普請ＯＫ」という意味に変質してしまった。本家・北米のブリーダーズＣは、持ち回りと言っても、決して安普請を容認はしない。世界が注目するイベントを開催し得るハード、ソフトを整えた競馬場を、各地に広げることが、本家の理念である。昨年のローンスターパーク（テキサス州）も、以前はＧ３しか行わない競馬場だった。多くのコースを持つマグナ社の傘下に入り、施設を整えたことで、開催が実現した。理念を重視するなら、大井と盛岡以外に開催の資格はない。

　今年と来年の開催地決定は、2007年11月３日が土曜で、ＪＲＡの開催と重なり、大井（平日夜間と見られる）以外での開催が難しいことを前提に行われた。今やどの主催者も、赤字覚悟のＪＢＣはやりたくないのが本音。川崎は今年の開催に手を挙げた一方、「分離開催」の方針を示した。ＪＢＣ実行委員会が却下することを見越した提案だったが、「持ち回り」の体裁にこだわる実行委は、１年越しで分離開催を認めた。失われたのは、「１日Ｇ１２競走」というわずかに残った祝祭色。しかも、今年が1400メートルだったスプリントは1600メートルの「マイル」に衣替え。「クラシック」やＪＲＡの武蔵野Ｓと、似たような出走馬を食い合い、薄味な顔ぶれになりそうだ。

　施設上は有資格の岩手も、経営的には死線をさまよう状態だ。手を挙げたのは、経営改善計画にＪＢＣ開催を掲げていたこともあるが、廃止論を封印する狙いもあった。本末転倒も極まれりで、岩手競馬の赤字は地元住民の肩にのしかかる。岩手にとっての最優先事項は「少しでも赤字を増やさない」ことに尽きる。ＪＢＣを開催すれば、収益どころか傷口を広げる可能性の方がはるかに大きい。来年の川崎開催決定のかなり後に、地元紙が落選を報じた。「債務膨張のリスクが回避され、良い結果だった」と伝えるべきだった。

　開催に手を挙げる主催者は少ないのに、地方競馬全国協会（ＮＡＲ）などが、安普請を認めてまで持ち回りにこだわるのは、大井恒久開催を避けたいからだ。５つのダートグレード競走を持ち、うち３つがＧ１の大井に、また２つＧ１を渡すとなれば、ＪＲＡが黙っていない。だが、多くの主催者が存廃問題を抱える今、小手先の延命策で理念の空洞化を取り繕うことに、どれほどの意味があるのか？　「今更やめられない」という当事者のメンツのために、高い理念を掲げたはずのイベントが迷走を続ける姿はもはや見苦しい。