改革第２段階、実力主義を浸透
南アフリカや米国での勤務を挟んで、鉄鋼関連の海外での資源開発を約20年手掛けた。経営計画を手掛ける業務部長などを経て96年より現職。
商社各社が大胆な事業再編や人員削減を急ぐなか、三井物産は「リストラは一段落した」として、経営改革を次のステージに乗せようとしている。
99年4月に発表した今後10年間の経営指針となる「長期業態ビジョン」では、本業であるトレーディングの再強化を打ち出した。金融技術（ＦＴ）と情報技術（ＩＴ）、物流を三位一体として仲介取引を拡大する考え。「情報集約型の価値創造商社」をコンセプトに据え、より利益の上がる組織を目指す。7月には、年功序列型の賃金体系を全面的に改めた新たな人事制度を導入。年齢や入社年次で決まる資格制度を廃止し、実力主義を浸透させつつある。
三井グループへのこだわりも強い。「三井グループを大事にするのは経営の基本」と話す。